AIがバスの運転！無人バスと日野自動車「セレガ」の主な違いは？

「日野セレガ」の改良新型を発売開始！仕組みや違いなどまとめてみました！

AIでバスの運転？？ どんなところが自動？　

バス・トラック製造販売大手でトヨタ自動車子会社の日野自動車が、7月1日に大型観光バス「日野セレガ」の改良新型を発売開始しました。この改良では、商業用自動車では世界発である、「異常探知・自動停止」のSystemを標準装備しています。

運転手の突然の体調不良が原因となった交通事故が増加した背景をうけ、各自動車メーカーが安全技術の強化に取り組んだ結果として、

「運転手の体調不良を感知して自動で車両を停止させる機能」

が大幅に改良されました。

また、既に一般化しているクルーズコントロール機能（高速道路などで、一定速度の走行が一部自動で可能）を、どんな速度でも対応可能とし、更に渋滞発生時には自動で車間を詰める「渋滞追従機能*」を追加した 「スキャニングクルーズⅡ」も標準装備し、大型バスの自動運転に向けた大きな一歩となりました。

＊レーダーで車の車を検出して車間距離維持。また、先行車が停止すると、それに従って停車して衝突を回避してする機能。

自動停止の仕組みは？

　運転席のカメラが運転姿勢を常にモニターし、　運転姿勢や顔の向き、目蓋の開閉状態や姿勢の変化を検知します。

もしドライバーが、前や横に倒れるなどの状態になった場合は

• Systemが異常を判断します。
• 車内で非常ブザーが鳴り、赤いランプを点滅させて緊急停止を乗客に知らせます。
• 同時に、Systemがブレーキをかけ、自動で徐々に減速して車両を自動停止させます。
• また、クラクションを鳴らし、ストップランプとハザードランプを点滅させ、車外の周囲にも異常を伝えます。

　加えて、ドライバーの前方不注意を検知すると、警報で不注意を知らせます。

また、走行車線をはみ出して蛇行などした場合も車の前面に付けた画像センサーが異常を検知し、上述と同じ対応がなされます。　

この仕組みは、2018年7月に日野自動車が実用化させた「非常ブレーキスイッチ」を大幅に進化させたものです。このスイッチで検知できたドライバーの顔の向きや目の閉じ具合に加えて、運転姿勢の崩れも検出が可能となりました。またドライバーがマスク・サングラスを着用しても検知できるようになりました。

従前から装備されていた「客席に設置された非常ブレーキスイッチによる、減速・停止機能」も、継続して装備させています。ドライバーに異変があった場合、乗客がこのスイッチを作動させることによってシステムが作動し、上述①～④と同じ避難作用が働きます。

DeNAやSoftBankが試行している無人バスとの違いは？

DeNAは自動運転バス「ロボットシャトル」（フランスEasyMile社製）、またSoftBankの子会社SBドライブは自動運転電気自動車「NAVYA ARMA（フランスNavya社）」を、ともに2016年に導入致しました。

大学のキャンパス内や、大型ショッピングモール内、或いは原子力発電所の敷地といった、「公道でないところ」で既に実用化されています。

　また、7月18日と19日に芝公園で開催される「SoftBank World 2019」においては、「NAVYA ARMA」の一般試乗会が予定されており、申込の受付も行われています。

　こうした“先行組”と、日野自動車「セレガ」との主な違いは、次の点です。

• 10～15人乗車の “先行組” と違い、約50名が乗車する大型バスである。
• 海外のメーカーでなく、日本メーカーである。
• 決まったルートを走る「敷地内路線バス」と違い、ルートが定まっていない「観光バス」である。
• 試験運転と実証実験ではなく、必要な運転免許を保有し購入すれば、だれでも運転することが出来る。
• 公道を走る際、道路交通法など諸法規の範囲内であれば、陸運局や警察署から特別の許可を取得する必要は無い。
• 非常時に自動で且つ安全に停車できること、高速道路などでは自動走行・停止ができることは共通しているが、通常時においてはドライバーによる運転が必要である。

例えば「NAVYA ARMA」も、始動する際に人の手でボタンを押す程度のことが必要な場合もあります。よって、技術的には「セレガ」のような大型バスが自動走行できる日も、そう遠くはないようですね。

まとめ

安全とともに、「便利さ」や「ドライバー不足への対応」も優先させているフランス製の自動車にも優れた点がありますが、数十名もの多数の乗客の命を預かるというバスにおける「緊急事態の安全確保」に対する大きな一歩であることは間違いありません。

「自動運転バス」が普及すれば、過疎地域における路線バス減少への対策になるのみならず、バスの利便化によって公共交通機関を利用しやすくなれば、高齢ドライバーなどが運転する機会を減らすことができるでしょう。

自動車業界においても、メーカーグループの枠を超えた共同開発や、他業種との共同研究も進んでいます。それによる開発費の圧縮や市販化によるクルマの販売価格低減効果、そして大きな事故を未然に防ぐ手段の追求など、今後の展開に期待が寄せられるところです。